2020年02月20日
3・4・5歳児向け幼児誌「おともだち」で、サンリオの「ハローキティ」がナビゲートするSDGs企画の新連載がスタートします。半世紀にわたり子どもたちを魅了してきた雑誌とキャラクターがタッグを組み、親子で楽しみながらSDGsへの理解を深める誌面を目指します。
全企画に知育要素を取り入れた幼児誌「おともだち」
2020年2月29日(土)発売の4月号より、3・4・5歳児向け幼児誌「おともだち」で、サンリオ「ハローキティ」による「親子で学べるSDGs」企画の連載がスタートします。
文部科学省の発表では、2020年度からは小学校で、2021年度からは中学校で、学習指導要領にSDGsがさらに盛り込まれた授業カリキュラムが始まるとされています。そこで、創刊から48年目を迎えた「おともだち」は、昨年誕生から45周年を迎えた「ハローキティ」と手を携え、幼少期から地球を守る「力」と「思考」を育てる取り組みを進めていくことにしました。親子で楽しみながら、SDGsへの興味と理解を深めてもらえる内容を目指します。
ⒸKODANSHA Ⓒ'76,'20 SANRIO 著作(株)サンリオ
講談社は、日本で初めて全面的にSDGsに取り組んだ女性誌として数々の賞も受賞している『FRaU』をトップランナーとして、報道・ライフスタイル・コミック・児童向けなど、あらゆるメディアを通じて、サスティナブルな社会の達成に寄与しています。2020年1月には、講談社として国連が発足させた「SDGメディア・コンパクト(※)」にも加盟しました。
一方、世界中のみんなが笑顔でなかよく暮らせる世界が続くように、一人ひとりの思いやりでSDGsを達成したいと願っている「ハローキティ」は、2018年9月の公式YouTubeチャンネルの立ち上げ以来、SDGs達成に向けて日本で行われている取り組みを紹介するなど、SDGsの17のゴールを分かりやすく伝える動画を積極的に発信してきました。
さらに、2019年9月には、正式に国連との共同企画「#HelloGlobalGoals」始動を発表。国内だけでなく、全世界のハローキティファン向けに発信を広げています。グローバル・ビデオ・シリーズ1本目の動画では、アミーナ・モハメッド国連副事務総長とハローキティが今後の活動について、英語で対話しています。
動画は、月1回のペースで英語と日本語で配信される予定。グローバル・ビデオ・シリーズでは、SDGsの17のゴールのなかから、目標3「すべての人に健康と福祉を」、目標4「質の高い教育をみんなに」、目標5「ジェンダー平等を実現しよう」、目標11「住み続けられるまちづくりを」、目標13「気候変動に具体的な対策を」、目標14「海の豊かさを守ろう」の6つが取り上げられます。
新連載スタートに先駆け、2月15日(土)発売の増刊誌「おともだちピンク」では、2ページにわたってキティが読者の子どもたちをナビゲートします。今回は「陸の豊かさ」をテーマに、絶滅危惧種の動物に関するクイズや、「地球のためにできる3つのこと」など、具体例を挙げ、子どもが興味を持って、楽しく読み進められる構成となっています。
2月15日(土)発売の増刊誌「おともだちピンク」
「おともだち4月号」では、子どもたちにとって身近なテーマからアプローチを進めていきます。「現在地球にどんな問題が起こっているの?」「このままだと、どうなってしまう?」「自分たちにできることは何?」など、子どもたちがキティといっしょに考えられる内容になっています。また、ページの各所には子どもと読む際にどのような説明をしたら良いかについてアドバイスする、<おうちの方へ>というコーナーもあり、親子でいっしょにSDGsへの理解を深めることができます。
講談社は今後も、「おもしろくて、ためになる」コンテンツ力を活かし、SDGs達成を促す活動を進めていきます。ご興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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※SDG メディア・コンパクトとは
193の国連全加盟国が採択した「持続可能な開発のための2030 アジェンダ」の核心をなす17 の持続可能な開発目標(SDGs またはゴールズ)と、これに関連する169 のターゲットは、極度の貧困や不平等、気候変動など、現代が抱える喫緊の課題に取り組むものです。各国政府は一致団結してゴールズを定めたものの、政府だけでそれを達成することはできません。2030 年までにSDGsを達成するためには、市民社会や企業、国際機関、信仰団体、個人など、その他の主体による協調行動も必要になります。
メディアは、市民対話を盛り上げるとともに、持続可能な開発を支援し、ゴールズを達成するための方法に関する知識を深めるうえで、特に欠かせない役割を果たします。国連は主要な報道機関に対し、SDG メディア・コンパクトに加わり、ゴールズ達成に向けた参画の拡大に協力するよう呼びかけています。参加する各報道機関は、それぞれの価値観やルール、方針を守りながら、国連との協議により、このメディア・コンパクトに基づくアクション方法を独自に定めることができます。(国連プレスリリースより抜粋)